ルノー、日産自動車、三菱自動車のアライアンス強化が明確に

ルノー日産に三菱自動車が加わった3社のアライアンスが試練のときを迎えている。2019年度決算は日産が営業利益と純利益が赤字、三菱も純利益は赤字となり、さらにフランスに本拠を置くルノー・グループも2019年決算（1～12月）の純利益が赤字となっており、アライアンスを組んで以来の危機的状況にある。
その状況を打開すべく、日産が2019年度決算を発表する前日に3社のトップがオンライン記者会見を実施し、アライアンスの今後の方向性をそれぞれが語った。日産と三菱は昨年9月の中間決算ですでに業績不振が明らかになっており、ルノーも昨年末時点で赤字となっていたので3社は危機感を持って再建計画を進めてきたはずだが、それに新型コロナウイルス流行の影響が加わったことでさらなる引き締めが必要となったと思われる。
具体的には今まで進めてきた車両プラットフォームの共用に加え、アッパーボディの共用化も図ることでコストを削減。また、 日産が運転支援技術の開発リーダーを務め、ルノーが電気電子アーキテクチャーのリーダーを務め、三菱はPHEVの開発リーダーを務めるといった形で分担を明確化。開発スピードを早めるとともに効率化を図っていく考えだ。
地域に関しても日産が中国、北米、日本を、ルノーが欧州、ロシア、南米、北アフリカを、三菱はアジアとオセアニアのリーダーを務めるといった形で分担。各社の方向性を明確にすることで選択と集中を進めていくという。2025年を目途に計画を押し進めることで投資額を抑えるとともに、問題点を共有することで利益回復につなげていく構えだ。
なかでも日産はスペイン工場の閉鎖に加え、不採算事業や余剰設備の整理などを進める一方で、電気自動車（EV）を含む電動車両はもちろん、スポーツカーへの投資を積極的に進めるとしており、台数や規模だけを追わない方向性も明らかにしている。
厳しいリストラによる業績回復という手もあるのだろうが、新型コロナウイルス後の時代を考えるとそれだけでは夢もなく、ユーザーの支持も得られない。クルマ好きを唸らせるクルマを多く世に出してきた3社だけに、そのスピリットだけは失わずに再建を果たしてくれることを期待しよう。

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