群馬県の大泉工場内に2019年度内に建設

政府による再生可能エネルギーの買い取り価格が下げられたことで、太陽光発電の広がりはやや足踏み状態にあるが、企業などが自社施設で活用する自家消費型の太陽光発電システムの設置は増えている。自動車メーカーもCO2削減計画の一環として再生可能エネルギーの導入には積極的で、日産自動車は大分県で大規模太陽光発電（メガソーラー）用の土地を提供したり、ホンダも各地の工場や物流センターなどで太陽光発電の活用を行なっている。

そんななかでスバルが群馬県の大泉工場に自家消費型としては国内最大級の太陽光発電設備を導入。敷地内の遊水池にソーラーパネルを設置し、年間発電量5000メガワットという規模の発電を行なうという。2019年度中の稼働を目指しており、設置および運営は東京電力などが出資する日本ファシリティ・ソリューションが担当する。

この発電による大泉工場のCO2削減率は総排出量の2％（年間約2370トン）に過ぎないが、電力消費の多い自動車工場だけにその効果は小さくない。スバルは航空宇宙カンパニーの宇都宮工場でも水力発電による「とちぎふるさと電気」の導入を行なっており、電力の地産地消に努めている。クルマの走行によるCO2排出はなかなか避けられないが、こうした一種の罪滅ぼしでバランスを取っていくやり方もありなのかもしれない

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