アフターマーケットは苦戦中ながら、新車用タイヤは乗用車中心に回復新型コロナウイルスが蔓延し始めた今年の春以来、落ち込んでいた日本国内のタイヤ販売が回復しつつある。タイヤメーカーの団体である日本自動車タイヤ協会（JATMA）によると、今年9月の四輪車用タイヤ販売本数は新車ラインオフ装着用が前年比2.5％減の371万200…

航空宇宙技術を活用して軽量車両を開発。品質と耐久性を高い次元で両立プレミアムブランドのクルマにおいて、アルミニウム合金など軽量素材の積極的な採用は常識となっているが、英国ジャガー・ランドローバー社（JLR）がさらに一歩進めた次世代軽量素材の開発を進めている。アルミニウムだけでなく新たな金属素材、樹脂などの複合素材を使っ…

2020年10月の国内新車販売台数（軽自動車除く）は前年同期比31.6%増の25万3304台と13カ月ぶりのプラスとなる。消費税増税の影響で2019年10月が大きく落ち込んだゆえのプラスだが、台数も2018年のレベルには届かなかったものの2016年、2017年よりは多く、需要が回復しつつあると思われる。車名別ランキング

2020年10月の輸入車販売台数（外国メーカー車）は前年同期比32.9%増の2万2088台と国内新車販売と同じ理由で13カ月ぶりのプラスとなる。乗用車ブランド別では首位メルセデス・ベンツが20.7%増の4463台、2位BMWが11.4%増の3029台、3位フォルクスワーゲンが27.8%増の2880台、4位アウディが35

コロナ禍の影響で厳しい結果ながらも明るい兆しも。海外の需要回復が起爆剤に国内自動車メーカーが新型コロナウイルス流行の影響を受け始めたのは2020年2〜3月頃からで、2019年度の通期決算（2020年3月期決算）にも影響をおよぼしてはいたが、工場の操業停止など本格的な減産を余儀なくされたのは4月以降だった。その時点ではコ…

「HAICoLab」で人とAIの協奏を提唱。タイヤメーカーの枠を超えた活動を目指すタイヤの設計や材料開発などにAI（人工知能）を活用してきた横浜ゴムが、タイヤメーカーの枠を超えたAI利活用構想を策定。人とAIの共同研究所を意味する「HAICoLab（ハイコラボ）」と名付け、人とAIの協奏によるデジタル革新を目指し、ユー…

メルセデスは出資比率を段階的に20％まで増加。アストンも電動化推進を図るダイムラーの乗用車部門であるメルセデス・ベンツと、英国スポーツカーメーカーのアストン・マーティン・ラゴンダの提携強化が発表された。両社は2013年に技術提携を始め、2017年にはメルセデス・ベンツがアストン・マーティンの株式を取得。アストン・マーテ…

ショーワ、ケーヒンなど名門サプライヤーの統合でグローバル展開を拡大ホンダは2020年10月に系列サプライヤーのケーヒン、ショーワ、日信工業の株を公開買い付けによって取得し、完全子会社化が完了。同じくサプライヤー大手の日立オートモティブシステムズがこの3社を吸収合併する形で新会社を設立することになっていたが、その新社名を…

テネシー工場にEV生産ラインを整備。市場の動向に応えてガソリン車生産ラインも残す選択に中国でも2035年までにすべての自動車の電動化を目指す方向性が示され、実現するかどうかは未知数ながら、世界的な電動化の波は強まる一方だ。一方でアメリカではトランプ政権化でシェールオイルの採掘が進み、内燃機関の優勢が続いている。政治的な…

定年を迎えた従業員を社外に派遣。増えるシニア人材の活用モデルとなる可能性も定年延長制度もすっかり定着し、定年後も同じ会社で仕事を続けるのは当たり前となった。自動車サプライヤー大手のボッシュ日本法人も、定年退職者をノウハウの継承や人材育成に活用するBMS（ボッシュ・マネジメントサポート）を2010年から行ってきたが、ここ…

国土交通省が5年後をメドに都市高速ETC専用化を提言。コロナへの対応策か!?国土交通省がここにきて「ポストコロナ時代を見据えて加速すべき具体的な取り組み」を公表。道路システムのデジタルトランスフォーメーション（DX）化を進める方向性を打ち出してきた。道路を利用するうえでの障害の早期発見と早期処理、施工や維持管理の自動化…

39分で結果が判明。高速道路のサービスエリアや空港での利用も可能に日本で新型コロナウイルス流行を受けた緊急事態宣言が出る前の今年3月末に、いち早くCOVID‒19に対応するウイルス検査システムを世に出したボッシュが、その機能をさらに進化させたシステムを開発。10月から欧州で使用が始まっている。ボッシュ・ヘルスケア・ソリ…