中国EVブランドの巨人「BYD」が満を持して日本上陸！まずは最新EV 3モデルの導入を発表

今後3年で100拠点のディーラー網を構築

中国で自動車事業を展開しているBYDの日本法人であるBYDジャパンは7月21日、日本の乗用車市場への参入を発表。国内における乗用車の販売ならびに関連サービスを提供するBYDオートジャパンを2022年7月4日付で設立し、2023年1月より順次、EV3車種の販売を開始するとアナウンスした。

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中国・深圳に本社を構えるBYDは、乗用車のほか EVバスやEVトラックなどの商用車も含む新エネルギー車（以下、NEV）を世界70超の国と地域、400超の都市で展開する世界最大手の自動車メーカーのひとつ。特に、乗用車は2021年、前年比220%増の約60万4000台、さらに2022年1～6月には前年同期比3倍超となる約64万台を販売し、NEV販売台数世界No.となっている。
BYDの日本法人として2005年に設立したBYDジャパンは、国内でEVバスやEVフォークリフトなどを中心に事業を展開し、国内EVバスシェアは約7割のぼるなど、商用領域においてモビリティの電動化を推進してきた。
高い安全性と航続性能をもったさまざまなボディタイプのEVを手に届きやすい価格で展開してきたBYDは、日本においても2050年カーボンニュートラル社会の実現に向けて、同社のEVを日本のユーザーの選択肢のひとつとしてもらえるよう、日本国内への乗用車市場への参入を決定したという。

今回お披露目されたのは、スタイリッシュなミドルサイズe-SUV「ATTO 3（アットスリー）」と、コンパクトハッチバックタイプのe-Compact「DOLPHIN（ドルフィン）」、ハイエンドサルーンのe-Sedan「SEAL（シール）」の3車種で、2023年1月に発売予定の「ATTO 3」を皮切りに、2023年中頃に「DOLPHIN」、2023年下半期に「SEAL」の発売を予定。価格は未定とのことだったが、2022年11月には「ATTO 3」から順次公表していくとのことだ。
一方、BYDオートジャパンは、今後3年間で全国に100拠点の販売代理店をオープンさせ、乗用車の販売とアフターサービスを提供、日本のユーザーのニーズに応えるサービス体制を構築するという。

都内で行われた記者発表会では、冒頭でBYDジャパン社長の劉学亮氏が登壇し、同社の歴史や日本との関わりのほか、日本国内におけるEV普及の障害になっている価格やインフラなど問題を克服し、カーボンニュートラル社会の実現に寄与したいとコメント。

続いて登壇したBYDオートジャパン社長の東福寺厚樹氏は、日本におけるディーラー網の構築やファイナンスサービス、さらに自動車保険の独自プランについて言及した。
また、7月30日～8月28日まで、横浜赤レンガ倉庫で開催される『RED BRICK BEACH 2022 presented by BYD AUTO JAPAN』へ協賛し、EVの出展と試乗イベントを実施するとのことだ。

日本発売予定車種

ATT0 3

「ATTO 3」は、2022年2月に中国で販売を開始して以降、シンガポールやオーストラリアなど中国国外でも好評を得ているモデル。独自開発の「ブレードバッテリー」を搭載したEV専用のプラットフォーム「 e-Platform 3.0」を採用し、485kmの航続距離（WLTC値）と高い安全性に加え、フラットな床面によって広い車内空間と 440Lの荷室容量を実現している。

DOLPHIN

2021年8月に中国で販売を開始した「DOLPHIN」は、海からのインスピレーションを得て、エクステリアとインテリアの随所にイルカをイメージしたデザインが施されている。ATT0 3同様「e-Platform 3.0」を採用し、471km（WLTC値）の航続距離を実現しており、ラインナップはスタンダード、ハイグレードの2種類が用意。両グレードで交通標識認識システムや誤発進抑制機能などの充実した安全装備を標準搭載するなど、安全性に妥協せずユーザーの生活を支えるコンパクトEVとなっている。