トヨタ生産方式を駆使して円滑＆環境に優しい運営に貢献

トヨタは、東京2020オリンピック・パラリンピックのワールドワイドパートナーとして、従来の車両供給の枠を超えたモビリティソリューションの提供を目指す。そのテーマは、すべての人に移動の自由を（Mobility for All）、水素社会の実現を核としたサステナビリティ（環境・安全）、トヨタ生産方式を活用した大会関係者輸送支援の3つだ。

トヨタは国際オリンピック委員会、国際パラリンピック委員会、東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会と連携。競技会場や選手村、国際メディアセンター間のスムーズな移動を支えるモビリティソリューションを中心に、誰もが自由に移動できる、未来の豊かなモビリティ社会を提案。それを通じて大会ビジョンである「史上最もイノベーティブで、世界にポジティブな改革をもたらす大会」に貢献することになる。

今回、トヨタが取り組むテーマの詳細だが東京の臨海副都心地区、羽田地区の特定エリアにおいて自動運転（SAEレベル4相当）の実証実験やデモンストレーションを実施するほか、人工知能による人の感情認識や嗜好推定を行ない、会話するエージェント機能を搭載した「トヨタ・コンセプト₋愛i」のデモ走行も実施。また、モビリティサービス専用次世代EV「e-Palette」とその運行システムの提供を通じ、選手村での選手や大会関係者の移動を支援する。さらにウェルキャブに代表されるバリアフリーなモビリティやタクシー専用車である「JPN TAXI（ジャパンタクシー」、警備などの大会スタッフ用に立ち乗り型モビリティや「TOYOTA i-ROAD」などの小型モビリティを提供。それに燃料電池自動車（FCV）「MIRAI」や燃料電池バス（FCバス）「SORA」、豊田自動織機製の燃料電池フォークリフト（FCフォークリフト）なども加えて大会全体を側面支援する。

車両提供以外でも、大会関係者輸送支援ではトヨタ生産方式（TPS）などのノウハウを提供、組織委員会の円滑な大会運営を支援する。具体的には、大会公式車両に車載通信機を搭載。収集した走行データをモビリティサービス・プラットフォームで分析して交通状況の把握、会場間の安全・安心でスムーズな輸送運営に寄与。大会の輸送拠点を中心に、効率的な車両の配車や輸送オペレーションを現場にて支援することとなる。