災害時に活躍できる電気駆動モデルの強みを特設サイトでもアピール！

三菱自動車は現在、災害発生時に電動車を被災地・避難所へ速やかに届けることを目的に全国の自治体と災害強力協定の締結を目指す「DENDOコミュニティサポートプログラム」を推進しているが、このほどプログラムを締結した自治体数が100に達した。これを機に、三菱自動車では2月15日に特設サイトを解説。給電機能など災害時に活用できる特徴を備えた電動車の有効性を広く発信することで、被災地の電動車出動体制を強化することとした。

このプログラムは2019年8月より始動、2022年度までに全国の自治体と協定を締結することを目標としている。事前に協定を交わし、災害発生時に改めて必要事項を確認する時間的ロスをなくすことで給電等に活用できるプラグインハイブリッド電気自動車「アウトランダーPHEV」や「エクリプスクロスPHEV」などの電動車を速やかに自治体に貸し出すことを可能となる。

今回、100の自治体と協定を締結したことについて三菱自動車の加藤CEOは以下のようにコメントしている。
「当社製PHEVが備える発電や蓄電、給電といった機能の有効性が多くの自治体に認められた結果であり、大変ありがたく思います。ひとつでも多くの自治体と支援の輪を広げられるよう、電動車を通じて、皆様が安心して暮らせる社会に貢献してまいります」

2月15日に開設したWEBサイトでは、このプログラムの概要や三菱製PHEVの強み、災害発生時の自治対との連携方法、過去の災害時の活用事例などを写真や図も取り入れて紹介。さらに日本地図をクリックすることで、締結自治体やニュースリリースなどを参照することも可能になっている。

「DENDOコミュニティサポートプログラム」特設ウェブサイト
https://www.mitsubishi-motors.co.jp/carlife/phev/dcsp/