2025年までに販売台数の半分においてピュアEVを含む電動化モデルにする方針も発表

ポルシェはこのほど2019年の通期実績を発表し、販売台数、売上高、営業利益（特別損益前）のすべてにおいて新記録を打ち立てたことを明らかにした。

販売台数は前年比10%増となる28万800台、売上高は前年比11%増の285億ユーロ（約３兆4125億円）、営業利益率（特別損益前）は15.4%を記録。なお、従業員数は10%増加し、3万5429名となった。

ポルシェAGのオリバー・ブルーメ会長は、次のようなコメントを発表している。
「ポルシェは、持続可能なモビリティの先駆者として、近年重要な対策を実施してきました。2019年には、多くの感動的な新製品を導入しており、とりわけ、ポルシェ初のフル電動スポーツカーであるタイカンを発売しました。効率的なガソリン車、高性能プラグインハイブリッド、フル電動スポーツカーで構成される魅力的な製品レンジによって、2019会計年度も再び販売台数が増加しました。私達のおもな目標は、価値を生み出す成長です。過去5年間で業績を60%以上伸ばしました。これによって、経済的、環境保護、および社会的な分野において企業責任を十分に果たすための前提条件が整いました」

一方、同社で財務およびITを担当するルッツ・メシュケ副会長は、2019年の実績について次のように説明している。
「私達は、2019年に、売上高と営業利益（特別損益前）について新記録を達成しました。営業利益の増加は、とくに販売台数の大幅な増加と他の事業分野および部門の積極的な進展によるものです。同時に、当社の成長による固定費の増加、電動化とデジタル化への多額の投資、および通貨の影響は、業績にマイナスの影響を与えました。それでも15.4%の営業利益率（特別損益前）と21.2%の投資利益率によって戦略的目標を再び上回りました」

なお、ディーゼル問題の影響により、2019年第2四半期の特別損益は5億ユーロ（約599億円）に上った。そのため、2019会計年度のポルシェAGの特別損益後の営業利益は38億6000万ユーロ（約4620億円）、特別損益後の営業利益率は13.5%にとどまった。

販売面ではカイエンとマカンのSUVシリーズが大きく貢献した。カイエンは前年比29%増となる9万2055台を記録。マカンは同16%増の9万9944台が納車された。地域別にみると、地元ドイツをはじめヨーロッパで目覚ましい成長を遂げており、ドイツでは3万1618台、ヨーロッパ全体では8万8975台が販売された。一方、最大の市場である中国では、前年比8%増の8万6752台、米国も同8%増で6万1568台を記録。ちなみに、同社初のピュアEV、タイカンの登場は新たに約2000名の雇用を生み出している。

ポルシェは2024年までに、ハイブリッド化や電動化、デジタル化の促進に約100億ユーロ（約1兆1970億円）を投資し、E-モビリティ分野において一層の強化を図る方針だ。今後は、タイカンに続く派生モデルとなるタイカン・クロスツーリスモを市場に導入するとともに、ミッドサイズSUVのカマンもEV仕様を設定する見通しだ。同社は2025年までに、販売台数の半分をEVまたはプラグインハイブリッド車として販売する予定だ。

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