2015年に初導入と他社よりやや遅れた感のあった先進安全機能のトヨタ・セーフティセンスだが、装着車の世界出荷台数が2018年10月に累計1000万台を突破。世界販売で国内他社を圧倒するトヨタならではのハイペースで、約3年半で大台を超えたことになる。ちなみに2018年内に日本では300万台、北米では500万台を超えると予

すでに欧米では型式証明を得てデリバリーが開始されているホンダ・ジェットが日本での型式証明も取得。改良型のホンダジェット・エリートが国土交通省の強度、安全性、性能、信頼性などの基準をクリアし、日本の空も飛べるようになった。すでに国内でも10機以上のオーダーを受けており、昨年12/20には初号機が日本のオーナーに納入された

オーディオ、カーAVの老舗であり、日本を代表するブランドでもあったパイオニアがアジアの投資ファンド、ベアリング・プライベート・エクイティ・アジアの資本を受け入れ、外資の傘下で再建を図ることになった。投資金額は1020億円におよび、パイオニアは同社の完全子会社となって上場も廃止。地図事業やAIを主体に事業再構築を目指す。

トヨタとダイハツがディーラーで後付けできる誤発進抑制装置を「踏み間違い加速抑制システム」の名で発売。クルマの前後バンパーなどに超音波センサーを取り付け、ブレーキと間違えてアクセルを強く踏み込んでしまったときに加速を抑制する。価格はトヨタ車用が5万5080円、ダイハツ車（当面はタントのみ）用が3万4560円となる。

ソフトバンクとホンダによる5G（第5世代移動通信システム）を活用したコネクテッドカーの共同研究が進展し、北海道のホンダ鷹栖プルーピンググラウンドでの検証がスタート。商用環境を想定した屋外での5Gネットワークの構築は日本初であり、4K映像の伝送なども可能な大容量通信を活用するコネクテッドカー実現に一歩近づくことになる。

大型ドローンと自動運転車でのサービス実用化を目指すキャビンを抱えた大型ドローンで空中を移動し、そのまま地上の自動運転車へキャビンごと載せて目的地を目指す「フライングタクシーコンセプト」の初飛行がオランダで披露された。「Pop.UpNext」と名付けられたこのフライングタクシーはアウディとその子会社であるイタルデザイン、…

群馬県の大泉工場内に2019年度内に建設政府による再生可能エネルギーの買い取り価格が下げられたことで、太陽光発電の広がりはやや足踏み状態にあるが、企業などが自社施設で活用する自家消費型の太陽光発電システムの設置は増えている。自動車メーカーもCO2削減計画の一環として再生可能エネルギーの導入には積極的で、日産自動車は大分…

対歩行者被害軽減ブレーキ、ペダル踏み間違い抑制装置なども評価自動車アセスメント（JNCAP）の2018年度前期試験の結果が公表された。試験が開始された1995年から主に衝突安全性能の試験結果と評価を公表してきたJNCAPだが、2014年度からは「予防安全性能評価」として被害軽減ブレーキなど先進安全機能の評価も実施。進化…

カリスマリーダーが去った日産の行方は!?2018年11月19日、日産自動車のカルロス・ゴーン会長（当時）が逮捕されたというというニュースが世界を駆け巡った。容疑は金融商品取引法違反。決算時に公表する有価証券報告書に自らの報酬を過少に記載したとのことだが、その不記載金額が数十億円に及び多額だったこともあり、逮捕、身柄拘束…

準ミリ波レーダーを活用して逆走車両を検知高速道路や国道バイパスなどでの逆走事故が後を絶たないが、決め手となる対策はいまだ講じられないでいるのが現状だ。右に左に変わる入路や退出路、合流路の分かりにくさなども指摘されているが、その改善はコストもかかるだけに、まずはドライバーに注意をうながす逆走対策が求められている。2016…

基礎技術の確立により多用途接着剤の実用化を目指す薄く軽い超高張力鋼板の多用による軽量化や、鉄やアルミ、樹脂など異種材料の組み合わせが増えている自動車ボディの生産において、構造用接着剤の使用が急増している。スポット溶接より剛性バランスの向上に貢献する可能性もあり、接着剤メーカーも高性能接着剤の開発を積極的に進めている。C…

BMWグループとNTTドコモがコネクテッドサービスで提携し、2018年12月から国内でサービスを開始。従来のBMWコネクテッドドライブで使われてきたテレマティクスeSIMに加えてコンシューマeSIMも搭載し、スマートフォンとクルマの連携を強化。音声通話やモバイルデータ通信、コンテンツサービスを新たな契約なしで使えるよう